産後、夫の様子が変わったと感じていませんか。

些細なことで不機嫌になる。残業が増えて家にいる時間が減った。子どもの話をしても、どこか上の空。「こっちは一日中この子と向き合っているのに」と、腹が立つこともあるかもしれません。

でも、その態度は「非協力的だから」ではなく、父親自身の心の不調のサインである可能性があります。産後うつは母親だけのものではありません。日本の調査では、1歳未満の子どもを育てている父親のうち、精神的な不調のリスクを抱える人は約11%と報告されています。

この記事では、父親の産後うつ(パタニティブルー)について、症状の現れ方、妻から見えるサイン、いつまで続くのか、どこに相談すればよいのかを、精神科医の前田佳宏先生監修のもと解説します。ご自身に心当たりがある父親の方も、そのまま読み進めてください。

父親にも産後うつはある


画像:赤ちゃんを抱く父親
「産後うつ」と聞くと、出産した母親の不調を思い浮かべる方がほとんどだと思います。実際、健診や保健指導の場で心の状態を尋ねられるのは母親だけで、父親がその対象になることはまずありません。

けれど、父親にも同じことが起こります。

パタニティブルーとは

パタニティブルーとは、子どもの誕生前後に父親が経験する気分の落ち込みや抑うつ状態を指す言葉です。「パタニティ(paternity)」は父性を意味します。

ただし、これは医学的な診断名ではありません。一般に使われている呼び方であり、医学の世界で独立した病名として扱われているわけではありません。

母親の場合、産後数日のうちに現れて2週間ほどで自然に落ち着く「マタニティブルー」と、2週間以上続いて日常生活に支障が出る「産後うつ」は区別されています。

父親についてはこの区別が一般には定着しておらず、「パタニティブルー」という言葉は、産後うつを含む気分の落ち込み全体を指して使われています。この記事でも、その意味で使います。なお、本文で紹介する調査の数字は、大半は医師の診断によるものではなく、質問票で不調のリスクを測ったものです。

日本では父親の約10人に1人

国立成育医療研究センターが、1歳未満の子どもがいる日本の父親を対象に行った調査では、精神的な不調のリスクがあると判定された父親は11%でした。

注目すべきは、同じ調査での母親の割合が10.8%だったことです。つまり、父親と母親でほとんど差がありません。

「10人に1人」は、決して珍しい数字ではありません。保育園のクラスに20人の子どもがいれば、そのうち2家庭の父親が該当する計算になります。

にもかかわらず気づかれにくいのは、父親には誰かに気づいてもらう仕組みがないからです。母親には妊婦健診、産後健診、新生児訪問といった接点があり、そこで心の状態を確認されます。父親にはそれがありません。

パタニティブルーの症状


画像:疲れた様子の父親

本人が感じる症状

まずは、父親自身が感じやすい変化です。あてはまるものがないか確認してみてください。

・眠れない、または眠っても疲れが取れない

・何をしても楽しいと感じられない

・子どもをかわいいと思えず、そんな自分に罪悪感がある

・集中力が続かず、仕事でミスが増えた

・家に帰るのが億劫に感じる

・自分だけが取り残されているように感じる

・食欲がない、または食べすぎてしまう

日本小児科学会が、2020年に子どもが生まれた父親81名に、産後1年間を振り返ってもらったアンケート調査では、「気分が落ち込んだり元気がなくなる」と答えた人が22%、「興味や楽しみがほとんどなくなる」と答えた人が15%いました。小規模な調査ですが、一定の割合で不調を感じている父親がいることがわかります。

なおこのリストは診断ではありません。あてはまる項目が多いからといって、うつ病であると決まるわけではありません。気になる場合は、後述する相談先を確認してください。

妻から見えるサイン

ここが、この記事でいちばんお伝えしたい部分です。

父親の産後うつは、落ち込みや意欲の低下に加え、いらだちや、家族との関わりを避けるといった形で現れることがあります。

たとえば以下のようなことが挙げられます。

・些細なことで怒るようになった

・残業や外出が増え、家にいる時間が減った

・育児の話題を避ける

・口数が減り、表情がなくなった

・趣味やスマホに没頭して、家族と向き合わない

お気づきでしょうか。これらは妻の目には「非協力的」「逃げている」「無責任」に映る行動です。

だからこそ、誤解が生まれます。妻は「夫が育児から逃げている」と受け取り、夫は「責められている」と感じてさらに距離を取る。悪循環が始まります。

もちろん、すべてのいらだちや不在が不調のサインというわけではありません。ただ、「怠けている」と結論づける前に、別の理由があってそうなっているのかもしれない、と一度考えてみてほしいのです。

パタニティブルーの原因とリスク要因


画像:夜遅くまで働く父親

主なリスク要因

国立成育医療研究センターの研究では、1歳未満の子どもがいる父親の精神的な不調と関連する要因として、次のものが挙げられています。

・長時間労働

・睡眠不足

・世帯支出が多いこと

この研究では、1歳未満の子どもがいる父親のうち、26.4%が週55時間以上働いているという調査結果も見られました。

また、国立成育医療研究センターが2023年に発表した、産前・産後の父親を対象にした別の調査では、家族の中で助け合えているか、話し合えているかといった「家族機能」が低い場合に、産前・産後のうつのリスクが約1.9倍高まると報告されています。

ここで見落とされがちなのは、リスク要因に長時間労働が含まれているという点です。

産後の父親の不調は「家庭の問題」として語られがちですが、実際には働き方の問題でもあります。育児のために早く帰りたいのに帰れない、職場に事情を言えない、休めば評価に響く——こうした状況が続けば、心身が消耗するのは当然です。

夫婦が同時に不調になることがある

もうひとつ、知っておいていただきたいデータがあります。

1歳未満の子どもがいる父親と母親を対象にした国立成育医療研究センターの研究では、夫婦の両方が同時に不調のリスクありと判定された世帯が3.4%ありました。そして、夫婦同時に不調が起こりやすい条件として、次の4つが挙げられています。

・子どもの月齢が6〜12か月

・父親の長時間労働

・母親の睡眠不足

・世帯支出が多いこと

子どもの月齢6〜12か月は、ちょうど育休が明けて職場に復帰する時期と重なります。生活が一気に変わり、夫婦ともに余裕を失いやすいタイミングです。

このデータが示しているのは、「夫婦で支え合う」という前提が成り立たない時期があるということです。

育児の悩みに対して、よく「夫婦でよく話し合って」「パートナーを頼って」というアドバイスが示されます。けれど、両方が限界にいる家庭では、話し合う体力そのものが残っていません。支え合おうとするほど、お互いを消耗させてしまうこともあります。

いつまで続く?


「いつまでこのような状態が続くのか」ということは、本人にとっても家族にとっても切実な問いだと思います。

1歳未満の子どもがいる父親を対象にした国立成育医療研究センターの研究では、産後1年のうちで父親の不調が特に多くなる時期は見られず、リスクは1年を通じて一定の割合が続いていました。

一方で、海外の43の研究をまとめた分析では、産後3〜6か月の時期に父親のうつの割合が最も高くなっていました。日本のデータとは条件が異なり、この時期を調べた研究が少ないという限界もありますが、「出産直後を過ぎれば落ち着く」とは限らないことを示しています。

いずれにしても言えるのは、「産後すぐの一時的なもの」とは限らないということです。

「産後の気分の落ち込みは数日で治まる」というマタニティブルーのイメージがあるため、父親の不調も「そのうち落ち着く」と思われがちです。けれどデータが示しているのは、少なくとも産後1年のあいだはリスクが続くということです。

父親の不調は出産直後ではなく、生活が本格的に回り始めてから表面化することもあります。「もう何か月も経ったから関係ない」とは考えないほうがよいでしょう。

夫婦で抱え込まないためにできること


画像:話し合う夫婦
不調の背景には、生活の構造そのものがあります。気の持ちようではどうにもならない部分が大きいので、変えられる条件から変えるという発想が現実的です。そこで、以下のような工夫をしてみることをおすすめします。

【工夫1】睡眠時間の確保を最優先にする

リスク要因の上位に睡眠不足があります。精神論の前に、まず眠る時間をつくることが大事です。どちらか一方だけが眠れる状態では根本的な解決になりません。交代で数時間ずつまとまって眠る、週に一度は片方が別室で眠る日をつくるなど、「両方が眠れる仕組み」を考えてみてください。

【工夫2】夫の働き方を見直せないか、夫婦で確認する

長時間労働は主要なリスク要因のひとつです。産後パパ育休、育児短時間勤務、時差出勤、在宅勤務など、夫の職場で使える制度がないか、一度調べてみてください。

男性の育児休業取得率は、2025年度に初めて50%を超えました(厚生労働省「令和7年度雇用均等基本調査」)。それでも、まだ2人に1人は育休を取っていません。

日本小児科学会の調査では、育休を取得しなかった父親の理由で最も多かったのは「職場に前例がない」(32.1%)でした。裏を返せば、制度はあるのに使われていないだけというケースが少なくありません。「前例がない」は、制度を使えない理由にはなりません。

【工夫3】父親が孤立しない接点をつくる

父親には、同じ立場の人と育児の話をする機会がほとんどありません。自治体の父親向け講座、職場の同じ境遇の人、オンラインのコミュニティなど、「自分だけではない」と確認できる場があると、状態はかなり変わります。妻の側から「こういうのがあるらしい」と情報を渡すだけでも、入り口になります。

【工夫4】責める前に、不調である可能性を考える

夫の態度に腹が立つのは当然ですし、我慢する必要はありません。ただ、「怠けている」と結論づける前に、不調の可能性があることだけ頭の片隅に置いてみてください。声のかけ方が少し変わるかもしれません。

【工夫5】子どもがいない状態で話す時間をつくる

子どもの世話をしながらの会話は、必ず中断されます。落ち着いて話すには、物理的に子どもから離れた時間が必要です。短時間でかまいません。30分でも、二人だけで話せる時間があるかどうかで違います。

【工夫6】親以外の大人が子どもを見る時間をつくる

数時間でも子どもを預けられれば、眠ることも、話し合うことも、一人になることもできます。「預けるほどではない」と考えてしまいがちですが、不調の背景が睡眠不足と人手不足にある以上、その時間を確保することは気休めではなく、最も直接的な対策です。

受診の目安と相談先


画像:クリニックの受付

こんなときは相談を

次のような状態が2週間以上続く場合は、専門家に相談してください。症状が強い場合や、生活への支障が大きい場合は、期間にかかわらず相談してください。

・気分の落ち込みや意欲の低下がある

・休日は寝込んで過ごす

・眠れない日が続いている

・自分を責める気持ちが強い

夫にこうした様子が続いていると感じる場合も同じです。本人が受診に乗り気でないときは、まず妻が地域の保健センターや精神保健福祉センターに相談し、どう声をかければよいかを聞くこともできます。

次のような場合は、2週間待たずに今すぐ相談してください

・消えてしまいたい、いなくなりたいと感じることがある

・自分を傷つけてしまいそうになる


こうした気持ちは、本人の弱さではなく、心が限界に近づいているサインです。かかりつけの精神科・心療内科がある場合はそこに、ない場合は、お住まいの地域の精神保健福祉センターや、厚生労働省が案内している電話・SNSの相談窓口(まもろうよ こころ)に連絡してください。夜間や休日でもつながる窓口があります。

家族が気づいた場合も同じです。本人にそうした素ぶりがありそうでしたら、一人にせず、一緒に相談先へつなげてください。


どこに相談すればよいか

精神科・心療内科が基本の相談先です。

「精神科は敷居が高い」と感じる方は、心療内科から入っても問題ありません。どちらでも相談は可能です。

もうひとつ、父親にとって現実的な入り口が職場の産業医です。会社に産業医がいる場合、体調や働き方の相談ができます。医療機関を受診するより心理的なハードルが低く、労働時間の調整につながる可能性もあります。

そのほか、お住まいの地域の保健センターでも相談を受け付けています。

気づかれにくいことを知っておく

父親には、母親の健診や新生児訪問のような「自動的に気づいてもらえる窓口」がありません。不調が見過ごされたまま長引きやすいからこそ、自分で、あるいは家族が気づいて動く必要があります。

「どちらが頑張るか」ではなく、手を増やす


画像:家族とシッター
ここまで、父親の産後うつについてお伝えしてきました。

最後にお伝えしたいのは、これは「どちらが大変か」を競う話ではないということです。

産後の母親が大変であることは言うまでもありません。その上で、父親にも同じくらいの割合で不調が起きていて、しかもそれが「非協力的な態度」に見えてしまうために、夫婦の間に誤解が生まれやすい。データが示しているのはそういう構造です。

そして、夫婦の両方が限界にいる家庭は確実に存在します。そのとき必要なのは、どちらかがもっと頑張ることではなく、単純に手が増えることです。

実家が近ければ祖父母を頼るのもひとつですし、自治体の産後支援やファミリーサポートを使う方法もあります。身近に頼れる人がいない場合には、ベビーシッターや家事代行サービス、産後ドゥーラといった民間のサービスを活用するのも現実的な選択肢です。

特に、リスク要因の上位にあるのが睡眠不足と長時間労働である以上、掃除や料理といった家事を外に出して睡眠時間に振り替えることは、気休めではなく直接的な対策になります。

一人で、あるいは夫婦2人だけで抱え込まず、頼れるものを頼ってください。

ベビーシッターを探してみる

■参考
・国立成育医療研究センター「父親の"産前・産後うつ"のリスク要因が明らかに」(2023年9月1日)
・竹原健二(国立成育医療研究センター 政策科学研究部)「日本の父親における精神的な不調の頻度とそのリスク要因」
・Takehara K, Suto M, Kato T. Parental psychological distress in the postnatal period in Japan: a population-based analysis of a national cross-sectional survey. Sci Rep. 2020;10:13770.
・日本小児科学会 成育基本法推進委員会「男性の産後うつと育児休業に関するアンケート調査」(2023年3月)
・Paulson JF, Bazemore SD. Prenatal and Postpartum Depression in Fathers and Its Association With Maternal Depression: A Meta-analysis. JAMA. 2010;303(19):1961-1969.
・厚生労働省「令和7年度雇用均等基本調査」

■監修者:前田 佳宏(まえだ よしひろ)

精神科医・心療内科医/精神保健指定医。和クリニック院長。2013年島根大学医学部卒業。東京大学医学部附属病院での初期研修後、同大学精神科医局に入局。東京警察病院、国立精神・神経医療研究センターなどでの勤務を経て、2021年に和クリニックを開業。子どもから大人まで、トラウマや愛着の問題を含む心の不調の診療にあたる。オンラインでも、心のケアを日常に生かすための情報発信や学びの場づくりに取り組んでいる。

著書に『泣きたくなったら壁を押せ!』(サンマーク出版)

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